For customers, we propose a stable and optimal supply method centering on air separate gas used in industrial applications.
Industrial Gas Consultant
アイ･ジー･シー株式会社は､ガス専門商社として創業36年目を迎えました。 「ユーザーに信頼されるガス商社」を理念とし､姫路を拠点に活動しています。 ガスは通常目に見えませんが､ものづくりの重要な役割を果たしています。 種類も多く物性も様々で､取扱いを誤ると危険な物質ゆえに｢高圧ガス保安法｣という法律に基づき使用されています。 弊社は､産業用で使用されるエアセパレートガスを中心に､需要家様に最適な供給方法をご提案いたします。 アイ･ジー･シー株式会社をどうぞ宜しくお願い申し上げます。
代表取締役社長 石野 之裕
Our services
商 号 アイ･ジー･シー株式会社
代表者 代表取締役社長 石野之裕
設 立 1988年6月8日
資本金 1,000万円
住 所 姫路市四郷町山脇106番3
連絡先 079-251-8000(代表)
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1979年に国内初の太陽熱反射塗料を開発したスズカファイン(株)のCOOL SERIESは､室内温度の上昇を抑制。電気使用量を減らすことでCO2排出削減に貢献します。
【温度上昇抑制効果の原理】
塗料に含まれる｢近赤外線反射形顔料｣が近赤外線を反射し､｢中空セラミックバルーン｣が熱伝導を抑制し､外部からの熱影響を受け難くします。
【クールトップＳｉと一般塗料との室内遮熱試験結果(クールダーク色)】
実験室内で塗板の塗膜表面にランプの光を当て経時的に素材裏面温度を測定
ランプの照射開始から８分後の温度は
・一般塗料 ６５．２℃
・クールトップＳｉ ５１．８℃
温度差 ▲１３．４℃
クールトップＳｉは､太陽光を効率よく反射させる着色顔料を使用することにより､優れた遮熱性を発揮します｡また､高対候性の反応硬化形アクリルシリコン樹脂を使用することで､耐久性･耐汚染性に優れた強靭な塗膜が形成され､長期にわたり建物を保護し､美しい外観を保ちます｡
・ 2013年当時､ ヘリウムはアメリカが世界の約7割を産出､続いてカタール､アルジェリアの順
・ 2013年10月､アメリカはヘリウム払出しを削減する法律(Helium Stewardship Act)を可決
・ 2015年､更にアメリカはヘリウムのオークション(高値落札)を開始し､徐々にその枠を拡大
・ 現在､カタールで生産プラント2基を建設中だが工期が大幅に遅延
・ ロシアでも2021年9月にプラント稼働予定だが､工期遅延の可能性
・ 世界需要は中国などを中心に3~5％上昇すると予測､日本向け数量は益々タイトに
・ 今後1~2年程度､即ち前述のプラントが稼働する迄はヘリウム不足が続くものと思われる
■■違反者には罰金刑(30万円以下)が科され､事業主にも罰則が適用されます■■
＜車両に高圧ガス容器を積載するときの注意点＞
① 容器1本の内容積が25Ｌ以下で且つ内容積の合計が50Ｌ以下の場合は､警戒標･防災工具等は不要｡ただしイエローカードは必要｡
② 一般的な酸素ガス容器(全長約1.4ｍ)の内容積は47Ｌ(=ガス量7ｍ3)なので､①は適用されない｡
③ 上記①以外であれば､車両前後に警戒標を掲げ､防災工具･イエローカード(積載ガス分)･消火器(支燃性･可燃性･毒性の場合) が必要｡
④ ワゴン車や乗用車は高圧ガス容器の輸送に適さないが(毒性は不可)､やむを得ず利用するときは､ガス漏れに十分注意し常時換気をおこなう｡
⑤ 高圧ガス容器積載時､長時間(２時間以上)の駐車は禁止｡
※容器肩部の刻印記号【V】の数字が内容積(Ｌ)｡
※混合ガスの成分中にCOなど微量の毒性ガスが含まれる場合､その高圧ガスが毒性ガスに該当するか否かは販売店にお問合せ下さい｡
※その他､詳細につきましては販売店にお問合せ下さい。
ガソリンエンジン車から排出されるCO2､NOx､HC､COによる環境悪化を止めるため､自動車メーカーはEV(電気自動車)､FCV(燃料電池自動車)に舵を切った。
独ポルシェはここにきて､｢水素ガソリン｣を打ち出してきた。ここで言う水素ガソリンとは､水素(H2)と二酸化炭素(CO2)を合成してメタン(CH4)をつくり､それをメタノール(CH3OH)に変換後､触媒を介してつくるオクタン価の高いガソリン(C8H18など)のこと。いままでのガソリンエンジン車にそのまま使える。
ポルシェは､通常のガソリンに比べCO2排出量が90%減少するとみており､5年後に１リットル２ドルを目指している｡(輸送費等除く)
～日本経済新聞(朝刊) 2021.4.28抜粋～
表の通り､電気料金は ｢基本料金｣｢燃料調整費｣｢再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰ賦課金｣で構成されている。内､｢燃料調整費｣の変動が最も大きい。これは､主な発電用燃料(原油･LNG･石炭)の平均価格と､予め電力会社が設定した基準価格の差額に基づき算定される。例えば2022年2月の電気料金は､2021年9～11月の平均価格､3月は2021年10～12月の平均価格が適用される。直近のデータを見ると､本年6月まで上昇し続けるのは確実となっている（表中の｢燃料調整費｣オレンジ棒グラフが増加)。
燃料調整費が下降するための条件は､｢原油･LNG･石炭｣輸入価格の下落､円高などだが､現在の世界情勢を見ると､予断を許さない状況が続きそうだ。
前回のコメントから７ヶ月が経過したが､｢燃料調整費｣が依然として上昇し続けている。基本料金に迫ってきている。政府は2023年より､電気料金負担軽減策として､企業向▲3.5円/kwhを表明したが､｢特別高圧供給契約｣の場合は対象外となっている｡更に､現時点で電力会社４社が2023年4月より値上を決定､4社が値上を検討中と発表しており､軽減効果が霞んだ状態になっている｡
このような状況から判断すると､電力コストは2023年も大変厳しい状況が継続するものと予想される｡（尚､直近2022/5～2023/4の｢再生可能エネルギー発電促進賦課金｣は通常3.14円/kwh(税抜)だが､減免措置認定業者(国が認定)は8割引となっており､表はそれを適用した｡)
更に､前回のコメントから5ヶ月半が経過｡｢燃料調整費｣は2023年２月をピークに､ようやく下降に転じている。国が毎年定めている｢再生可能エネルギー発電促進賦課金｣(5月～翌4月)も５月より下がった。表は､関西電力webサイトのデータを参照し弊社が作成したものだが､同社で見れば､電気料金は2023年3月～6月 4ヵ月連続下がっている。但し､電力会社によっては料金体系の見直し(基本料金値上)等があり､地域により状況は異なってきていると思われる。
2021年秋頃から上昇を続けた電気料金は､現状鎮静化しつつあるが､それでも上昇前と比べると2倍近い料金となっている｡今後の動向を注視したい。
炭酸ガスは､製油所やアンモニア製造プラントから出る副生ガスを原料にして､つくられている。2010年､国は温室効果ガスの排出量削減を進めるため､｢エネルギー供給構造高度化法｣を制定した｡これにより､石油精製事業者の統廃合などが加速し､製油所の閉鎖が相次いだ。その結果炭酸ガスの原料元が減少､炭酸ガスメーカーは製造プラントを増強するなど対策を講じているが､十分な対応が出来ていないのが現状だ｡
そのような状況下､直近で原料元プラントのトラブルが相次ぎ､更に10月からの定修停止(約２ヵ月)も相まって､日本国中で炭酸ガスが大幅に不足する事態が生じている。トラブルの解消が遅れれば､年内は炭酸ガスの厳しい供給不足が続くものと見られている。
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